地震、台風、豪雨——日本は災害が多い国です。災害が起きたとき、薬局は「薬の供給拠点」として地域を支える重要な役割を担います。しかし、実際に災害対策を体系的に行っている薬局はまだ少数派です。
「うちは小さい薬局だから、大手みたいな対策はできない」と諦める必要はありません。小さな薬局でも、日頃から備えておくだけで、災害時に地域住民の命を救える可能性があります。本記事では、薬局が今すぐ始められる防災対策を実践的に解説します。
災害時に薬局に求められること
大規模災害が発生すると、病院や診療所は負傷者の対応に追われます。一方、慢性疾患の患者さんは「いつもの薬がなくなった」「お薬手帳も流された」「かかりつけの病院に行けない」という事態に陥ります。
このとき頼りになるのが薬局です。災害時には、処方箋がなくても、薬剤師の判断で必要最低限の薬を提供する「特例措置」が発動されることがあります。東日本大震災、熊本地震、西日本豪雨のいずれでも、薬局は医薬品の供給拠点として機能しました。
特に在宅患者を抱える薬局は、災害時のリスクが高い患者を把握しているという強みがあります。「この患者さんは人工呼吸器を使っている」「この患者さんはインスリンを冷蔵保存している」——こうした情報を持っている薬局は、災害時に命を守る判断ができます。
今すぐ始められる5つの対策
対策1：薬局BCPの策定
BCP（事業継続計画）は、災害時にどうやって薬局の業務を継続するかを事前に計画しておくものです。大企業だけのものと思われがちですが、小規模薬局こそBCPが必要です。
BCPの内容は難しく考える必要はありません。最低限、以下を決めておくだけで十分です。
誰が最初に薬局の安否確認をするか。建物が使えない場合の代替場所はどこか。医薬品の優先供給リスト（最低限これだけは在庫しておく薬）。在宅患者の緊急連絡先リスト。停電時の冷蔵庫対策（保冷剤の備蓄）。
これらをA4用紙1〜2枚にまとめ、薬局の目につく場所に掲示し、全スタッフに共有するだけでも効果は大きいです。
対策2：在宅患者の災害時対応リスト
在宅薬局にとって最も重要な防災対策は、在宅患者の災害時リスクを事前にアセスメントすることです。
人工呼吸器を使用している患者、インスリンなど保冷が必要な薬を使用している患者、医療用麻薬を使っている患者、移動が困難な患者——これらのハイリスク患者のリストを作り、避難先の確認や代替電源の手配、予備薬の備蓄状況を把握しておきます。
このリストは、災害が起きたときに「まず誰に連絡するか」を判断する羅針盤になります。
対策3：備蓄医薬品の確保
災害直後は医薬品の供給が途絶えます。卸業者の配送が止まり、新たな仕入れができなくなった状態で、手元の在庫だけで対応しなければなりません。
備蓄しておくべき医薬品のカテゴリとしては、高血圧、糖尿病、てんかんなど、中断すると重大なリスクがある慢性疾患の薬を優先します。加えて、消毒薬、包帯、解熱鎮痛薬、胃腸薬などの応急処置用の薬も準備しておきます。
対策4：水と電源の確保
調剤には水と電力が必要です。水道が止まった場合の備えとして、飲料水を数日分備蓄しておきましょう。
電源については、ポータブル電源やカセットガス式の発電機が有効です。特に冷蔵庫の電源確保は重要で、インスリンやワクチンなどの冷蔵医薬品を守るために必須です。
対策5：地域の防災訓練への参加
地域の防災訓練に薬局として参加することで、消防署、自治会、包括支援センターとの顔つなぎができます。災害時に「あの薬局に行けば薬がもらえる」と地域住民に認知してもらうことが、最も重要な防災対策かもしれません。
災害時の薬剤師の行動指針
実際に災害が起きた場合、薬剤師としてどう行動すべきかを整理しておきましょう。
最優先は自分と家族の安全確保です。自分が被災しては支援もできません。安全が確認できたら、まず薬局の被害状況を確認し、営業可能かどうかを判断します。
次に、在宅患者への安否確認を行います。先ほどの災害時対応リストに基づいて、ハイリスク患者から順に連絡を取ります。電話がつながらない場合は、可能であれば直接訪問します。
薬局が営業可能な状態であれば、処方箋の有無にかかわらず、慢性疾患の薬を求める患者さんに対応します。災害時特例措置が発令されている場合は、お薬手帳の記録や本人の申告に基づいて、最低限の日数分の薬を提供します。
まとめ
薬局の防災対策は、日常が穏やかなうちにしかできません。災害は突然やってきます。「明日やろう」ではなく、今日からリストの作成だけでも始めてください。
地域の中で「いざというとき頼れる薬局」になること。それは、平時の信頼にもつながる最高のブランディングです。
この記事は各地の災害時薬局活動の報告書および筆者の経験に基づいて作成しています。
