「オンライン在宅」は今後メジャーになるのか──制度・現場・テクノロジーから読み解く未来

2026年2月27日

「オンライン在宅」という言葉を聞くことが増えました。オンライン服薬指導と在宅医療を組み合わせた新しい薬局のかたち──果たしてこれは一時的なトレンドなのか、それとも今後の在宅薬局のスタンダードになるのか。

制度、現場の変化、テクノロジーの3つの視点から、オンライン在宅の「これから」を考えてみます。

そもそも「オンライン在宅」とは何か

オンライン在宅とは、在宅患者に対してビデオ通話等を用いて服薬指導を行う仕組みのことです。通常の在宅訪問では薬剤師が患者宅を訪問しますが、オンライン在宅ではその一部をリモートで行います。

重要なのは、オンライン在宅は「訪問の代替」ではなく「訪問の補完」であるという点です。すべてをオンラインに置き換えるのではなく、訪問とオンラインを組み合わせるハイブリッド型が現実的な運用です。

オンライン服薬指導は、コロナ禍の特例措置として始まりました。その後、段階的に恒久化が進んでいます。

時期	主な動き
2020年9月	改正薬機法施行、オンライン服薬指導が制度化（ただし条件付き）
2022年3月	初回からのオンライン対応が可能に（0410対応の恒久化）
2023年	要件がさらに緩和、対面原則の見直しが進む
2024年度改定	連携強化加算にオンライン服薬指導の体制整備が要件化
2026年5月	改正薬機法施行、要指導医薬品のオンライン販売が解禁

注目すべきは、2024年度の調剤報酬改定において「連携強化加算」の算定要件にオンライン服薬指導の体制整備が盛り込まれたことです。つまり、オンライン対応ができない薬局は加算が取れなくなるという流れが始まっています。

電子処方箋の普及もオンライン在宅の追い風です。紙の処方箋をFAXで受け取るプロセスがデジタル化されることで、オンライン診療→電子処方箋→オンライン服薬指導→配送というシームレスな流れが実現しつつあります。

政府は2025年夏頃までに医療機関・薬局でのほぼ全面普及を目標としていますが、2025年時点の対応率はまだ30%程度です。ただし、インフラが整えば一気に普及が加速することは間違いありません。

制度面の追い風がある一方で、現場の普及率はまだ高くありません。日本薬剤師会の調査やレセプトデータを総合すると、オンライン服薬指導のシステム導入済みの薬局は増えているものの、実際に運用している薬局は少数派です。

1. 報酬が低い

在宅患者訪問薬剤管理指導料が約520点なのに対し、オンライン服薬指導料は約59点（情報通信機器を用いた場合）。10倍近い差があり、経営的には訪問した方が圧倒的に有利です。

2. 患者側のITリテラシー

在宅患者の多くは高齢者です。スマートフォンやタブレットの操作に不慣れな方が多く、ビデオ通話による服薬指導のハードルは低くありません。実際には家族や訪問看護師のサポートが必要なケースがほとんどです。

3. 訪問でしか得られない情報がある

在宅訪問の価値は服薬指導だけではありません。残薬の確認、生活環境のチェック、患者の表情や歩き方の観察──こうしたリアルでしか得られない情報が、薬剤師の介入の質を高めています。

とはいえ、オンライン在宅の活用は確実に広がっています。特に以下のケースでは有効性が認識されつつあります。

オンライン在宅が「メジャー」になるかどうかは、テクノロジーの進化にも大きく依存します。

血圧計、血糖値測定器、パルスオキシメーターなど、IoT対応のバイタルモニタリングデバイスが在宅現場に浸透すれば、薬剤師が遠隔でも患者の状態を把握できるようになります。「画面越しではわからない」という課題の一部はテクノロジーで解決可能です。

AI搭載の服薬管理アプリは、患者の服薬パターン分析や副作用の早期検知を支援します。こうしたデータがオンライン服薬指導と組み合わされば、訪問と遜色ない質の薬学的管理が可能になるかもしれません。

電子薬歴システムとオンライン服薬指導ツールの連携が進めば、指導内容の記録、処方提案の履歴管理、多職種との情報共有がワンストップで完結します。

今のうちにやるべきことは「体制を作っておく」ことです。

2024年度改定で連携強化加算の要件にオンライン対応が入ったことを考えると、「できる体制」があるだけで加算を確保できます。

訪問とオンラインのハイブリッド運用が標準化する段階です。